職務経歴書の嘘はバレる？経歴を偽るリスクや問われる可能性のある罪とは

自分の経歴に自信がないあまりに、経歴に嘘を盛り込んでしまうケースがあります。

しかし、職務経歴書の嘘は採用担当者から見抜かれる可能性が高く、デメリットしかありません。

職務経歴書に嘘を書いた場合のリスクや、経歴に自信がない場合の職務経歴書のまとめ方について解説します。

職務経歴書に嘘を書いたらバレる？

遅かれ早かれバレると思った方がよい

職務経歴書での嘘は、いずれバレると思っておいた方がよいでしょう。

バレるタイミングは人それぞれですが、遅くなればなるほどバレた後の問題が大きくなる可能性があります。

学歴や経歴を偽ることはリスクを伴う行為といえるため、嘘を書くことはやめましょう。

職務経歴書によくある嘘とバレる経緯とは？

職務経歴書でよくある嘘や、バレる経緯について一覧化しました。

源泉徴収票や雇用保険被保険者証で明らかになるのは、基本的に一つ前の職歴に関する情報です。

しかし年金手帳に書かれている年金加入日に矛盾があると、それ以前の職歴についても採用担当者から疑念を抱かれる可能性があります。

また、採用担当者は数多くの求職者と面接しているため、面接での曖昧な回答や矛盾には敏感です。

よくある嘘	バレる時期	バレる原因・経緯
学歴	選考中〜入社時	卒業証明書
在籍期間	選考中〜入社時	年金手帳や雇用保険被保険者証
空白期間	選考中〜入社時	面接時の発言、直近の空白は雇用保険被保険者証
退職理由	選考中〜入社時	退職証明書、離職票
雇用形態	選考中〜入社時	雇用保険被保険者証
年収	選考中〜入社時	源泉徴収票
資格	選考中〜入社時	免許や資格関連の証明書
役職	選考中〜入社時	管理職DBツールや企業ホームページ、SNSなどに名前があるかチェックされた場合など
実績	選考中〜入社後	面接時の発言、入社後のスキル・経験ギャップ
転職回数	選考中	面接時の発言

経歴を入念にチェックする会社も増えている

近年はバックグラウンドチェックやリファレンスチェックサービスを利用する企業も多いため、役職や実績などを誇張すると嘘が見つかってしまうかもしれません。

無事に選考を通過して入社できたとしても、スキルギャップで成果を出せず気まずい思いをする可能性もあるため、経歴は誠実に伝えた方が自分にとってもよいでしょう。

職務経歴書の嘘がバレた人は罪に問われる？解雇される？

もし職務経歴書に嘘の情報を記載し、応募先に見つかった場合は罪に問われたり解雇されたりするのでしょうか。

嘘がバレた場合のリスクを解説します。

罪には問われないことが多い

応募書類に嘘を書いたとしても、選考中に見つかれば企業側が大きな被害を負うことはありません。

そのため罪に問われないケースが多いようですが、可能性がゼロのわけではありません。

嘘をついたことで問われる可能性が少しでもある罪を3つご紹介します。

1.私文書偽造罪

証明となる卒業証明書や資格証明書を偽造し自分の名前に変更した場合は、私文書偽造罪に該当する可能性があります。

2.詐欺罪

資格手当などを受け取ることを目的に、資格を偽った場合は詐欺罪になります。

具体的には、資格手当を支給している企業に嘘の申告をして入社し、有していない資格に対する対価を受け取ることなどが挙げられます。

3.軽犯罪法違反

修士号・博士号などの学位や、医師・弁護士など法令で定められた称号を偽り、応募先をだました場合は軽犯罪法違反になります。

該当する資格を保有していないと行えない業務は「業務独占資格」と呼ばれ、独占業務を無資格者が行った場合は刑罰が与えられてしまうのです。

刑罰の例は下記などがあります。

内定取り消しの可能性がある

経歴を偽ったまま選考が進み、嘘の経歴で内定が出た場合は、内定取り消しの可能性があります。

転職活動は、内定が出るまでに書類選考や面接などで1～2ヶ月程度かかるのが一般的です。

内定が出た後に取り消しになると、転職活動が振り出しに戻ってしまいます。

また、転職エージェントを利用していた場合は嘘が発覚すると強制退会となるケースが多いため、転職活動にマイナスの影響を及ぼすでしょう。

懲戒処分や解雇の可能性がある

選考中に嘘が見つからずに入社できたとしても、発覚した場合は懲戒処分や解雇の可能性があります。

業務に大きな影響がなく、会社に残れたとしても「経歴を詐称した人物」として職場の信頼を失ってしまいます。

予算を扱う仕事や大規模なプロジェクトを任せてもらえなくなるかもしれません。

周囲と信頼関係を構築できず、限られた業務しか任せてもらえない状態では、モチベーションを維持できないでしょう。

職務経歴書では嘘をつかず伝え方を工夫しよう

前職の在籍期間が短い、ブランク期間がある、資格がないなど、コンプレックスを感じる経歴があったとしてもすべての企業がネガティブな評価をするとは限りません。

採用担当者によっては、まったく気にしない可能性もあります。

嘘をつくのではなく、自信のない部分は伝え方を工夫して選考を乗り越えましょう。

経歴別に、伝え方のポイントをご紹介します。

1.転職回数が多いと感じるケース

転職回数が多いと感じている場合は、転職回数が目立たない職務経歴書を選択するという方法があります。

直近の職歴を強調したいなら「逆編年体式」を活用し、古い経歴を簡潔にすることで転職回数が目立ちにくくなります。

業務内容が異なる場合は、経験ごとに分類する「キャリア式」を選択してもいいでしょう。

https://www.hop-job.com/resume/062/

2.資格・実績がないと感じるケース

アピールできる資格や実績がないと感じている場合は、自主的に学んでいることや今後実現したいことを書くという方法があります。

例えば「他社の店舗を回ってサービスを研究した」「ボランティアで○○の企画を実行した」など、応募する仕事に生かせる経験があれば積極的にアピールしましょう。

https://www.hop-job.com/resume/056/

3.空白期間があるケース

空白期間があると、採用担当者は「この期間に何をしていたのだろう？」「転職活動がうまくいかなかったのではないか」と考えます。

そのため、ブランク期間に行っていた活動を職務経歴書に記載しましょう。

応募する仕事に生かせる経験や、アルバイト・パートも含めた業務経験があれば理想的です。

業務と無関係でも「リフレッシュ期間に充てていました」「○○活動をしていました」など、採用担当者の疑問を解消するために何をしていたのか補足しておくといいでしょう。

https://www.hop-job.com/resume/041/

職務経歴書の嘘に関するよくある質問

職務経歴書の嘘に関する疑問にお答えします。

Q1.嘘ではないけれど話を盛りすぎるのもNG？

A1.事実でないことを書くのは嘘になります。

例えば、営業売上の数字を変えたら嘘になりますが、「顧客と良好な関係を築いた」であれば、主観が入るため嘘とは断定できません。

ただし、根拠が曖昧で大げさなエピソードは、採用担当者も疑問を感じるものです。

エピソードを膨らませると期待感は高まりますが、根拠は事実をベースにしましょう。

Q2.10年前の職歴の嘘もバレる？

A2.多くの企業は直近の職歴を重視するため、古い職歴はバレにくい傾向があります。

ただし、バックグラウンドチェック・リファレンスチェックや、知り合いがたまたまいたなどで、バレる可能性は十分に考えられます。

10年前の職歴だったとしても、嘘をつくのはやめましょう。

Q3.意図しない嘘（記入ミス）に気づいた！どうしたらいい？

A3.気がついた時点で、速やかに応募企業や転職エージェントに伝えましょう。

意図していないことを正直に伝えれば、選考に影響せず修正してもらえるでしょう。

まとめ

職務経歴書を作成していると、職歴に物足りなさや不安を感じて修正・加筆をしたくなるかもしれません。

ただし、経歴の嘘は発覚した時のリスクが大きく、メリットは想像以上に少ないものです。

応募企業によって、評価する箇所は多様です。

嘘や過剰なアピールをするよりも、自分の強みや得意分野をうまく伝えるようにしましょう。

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