職務経歴書の会社概要の書き方｜情報がわからない場合は？【例文あり】
職務経歴書に書く会社概要は、採用担当者にどういった企業で働いてきたかを伝えるために必要な情報です。
本記事では、必要な情報がわからない場合の調べ方や、いつの会社概要を書くべきかなどについて解説します。
職務経歴書に会社概要は必要？
会社概要を記載する必要はあります。
採用担当者にとって、応募者がどのような会社で働いてきたのかを知ることはとても重要だからです。
採用担当者は会社概要を読むことで、応募者がこれまで勤めてきた会社の規模や業界内のポジションを理解し、どのような業務経験があるのかをイメージしやすくなります。
それによって、採用後にどのように活躍してもらうかを判断する際の参考にできるのです。
会社概要には在籍当時の情報を書く
職務経歴書に会社概要を書く際は、職務経歴書を作成した時点の情報ではなく、その会社に在籍していた当時の情報を書きましょう。
在籍当時の情報だと採用担当者が経歴を把握しやすい
在籍していた頃の会社情報を書く理由は、応募者の当時の様子について採用担当者がイメージしやすいからです。
たとえば、5年前に勤務していたベンチャー企業の売上が1億円であった一方で、退職してから5年で会社が急成長を遂げ、20億円まで売上が増えていたとします。
この場合、事業が拡大する前と後では社内で求められる役割も異なるものです。
採用担当者は、応募者が実際に働いていたときの様子を把握しておきたいので、会社概要は可能なかぎり在籍当時の情報を書くようにしましょう。
なお、「従業員数：250名（2024年3月現在）」といったように、情報元に「◯◯現在」と記載があればその年月を記載します。
売上高・資本金など当時の情報がわからないときの調べ方
在籍していた当時の売上高・資本金などの情報がわからない場合は、次のようなものを参考に調べてみましょう。
| ・会社の公式ホームページ
・当時の求人票 ・会社パンフレット ・会社発行のカタログ |
上記のような方法で探しても当時の情報がわからない場合は、調べた年月日を明記したうえで記載しましょう。
また、非上場の会社は売上高や従業員数を公開していないことがあるため、不明の場合は記載なしで問題ありません。
職務経歴書の会社概要に書くべき９つの項目
職務経歴書に会社概要を書くときは、基本的には次の9項目の記載が必要です。
太字で示した項目（1～6）は必須事項であるため、会社ホームページなどをもとに正確に書きましょう。
一方、太字ではない項目（7～9）は必須ではないため、わからない場合は書かない、あるいは「不明」と記載するか空欄でも構いません。
1.企業名
企業名は正式名称で書きましょう。記載する際は下記の2点に注意してください。
- 「（株）」と短縮した形では書かずに「株式会社」と記載する
- 社名の前後どちらに「株式会社」をつけるかを改めて確認する
Q.前職の社名が変わった場合は？
吸収・合併などにより退職後に社名が変わったときは、旧社名と新社名を両方とも記載します。
具体的には、次の2つのポイントを押さえて記載しましょう。
- 変更前（在籍当時）の社名を先に書く
- 現在の社名をカッコ書きで併記する
＜例＞◯◯株式会社（現 ✕✕株式会社）
2.在籍期間
在籍期間は「◯◯年✕✕月～◯◯年✕✕月」と記載します。西暦と和暦はどちらを使用しても問題ありませんが、職務経歴書の他の記載箇所と統一しましょう。
3.事業内容
在籍当時の事業内容を記載します。
大企業のように複数の事業を行っている場合は、その企業の主要事業を記載すれば問題ないでしょう。
事業内容の詳細は職務経歴欄でも記載できるので、あくまでも簡潔に書くことを心がけましょう。
事業内容の書き方がわからない方は、以下の記入例も参考にしてみてください。
＜【業種別】事業内容一覧＞
| 業種 | 事業内容（記載例） |
|---|---|
| 製造業 | ・◯◯機器の製造・販売・◯◯部品の開発・生産・販売・◯◯機器・部品の提供 |
| 建設業界 | ・土木・建設事業・◯◯プラントの総合エンジニアリング |
| 不動産業界 | ・不動産取引業・不動産賃貸業 |
| 金融業界 | ・銀行業・生命保険業・証券代行業 |
| IT・通信業界 | ・ハードウェア開発事業・ソフトウェア開発事業・アプリ開発事業・ネットワークインフラ構築事業 |
| サービス業 | ・外食事業・旅館業・警備業 |
| 卸売・小売業 | ・◯◯品卸売業・◯◯小売業・百貨店業 |
| 医療業界 | 病院の場合は以下3つを記載する ・病院名・診療科目・病床数 |
4.資本金
資本金は、この次紹介する「売上高」と同じく会社の規模感がわかる大事な項目なので必ず記載するようにしましょう。
上場企業だけでなく、非上場企業でも資本金を公表しているケースが多いので、当時の求人票から調べて書きます。
紛失している場合は会社のホームページやパンフレットなどから抜粋し、調べた年月日を記載しておきましょう。
5.売上高
退職した年度ではなく、退職前年度の売上高を記載しましょう。
たとえば3月期決算の会社に勤めており、その会社を2023年1月に退職した場合は、2023年度の売上高ではなく、2022年度の売上高を記載します。
退職前年度の情報が不明の場合は会社のホームページから抜粋し、調べた年月日を記載しておきましょう。
6.従業員数
従業員数には正社員だけでなく、パートやアルバイト、契約社員などの非正規雇用の従業員も含みます。
一方で役員は”使用者”のため、基本的には従業員数には含みません。
グループ会社に勤務している場合は単体・連結どちらを記載しても構いませんが、記載する際は「◯◯名（単体従業員数）」と記載しておくと親切です。
7.上場・非上場
上場・非上場に関しては、在籍当時の株式公開状況をもとにどちらを記載するか判断しましょう。
なお、記載は必須ではないため、非上場の場合はあえて書く必要はないでしょう。
8.本社所在地
本社所在地の記載も任意です。
書く場合は、都道府県だけでなく、市区町村や番地、ビル名まで正確に記しましょう。
9.設立年
設立年の記載も必須ではありません。
ただし、設立から長い老舗企業や、反対に設立から浅いベンチャー企業での活躍を強調したい方は記載しておいてもよいでしょう。
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また完成した職務経歴書はPDFでダウンロードもできるため、メールでの添付はもちろん、コンビニ等で印刷するのも便利です。
まとめ
職務経歴書に記載する「会社概要」の書き方を紹介しました。
採用担当者としては、応募者がどういった会社で働いてきたかを知りたいため、会社概要は抜け漏れなく記載することが大切です。
特に下記の6つの項目は必須のため、会社ホームページや、在籍していた当時の求人票などの情報をもとに忘れずに記載しましょう。
- 企業名
- 在籍期間
- 事業内容
- 資本金
- 売上高
- 従業員数
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